【2026年版】病気発覚後の住宅ローンはどうなる？免除されるケースと団信についても解説
住宅ローンを組んでマイホームを購入する場合、病気になったりケガを負ったりしたらどうしようと不安に感じる方も多いでしょう。
不安を少しでも払しょくするには、団信の存在や免除される可能性などを知っておくことが大切です。
ここでは、病気やケガで住宅ローンを返済できなくなったらどうなるのか、免除されるケースや団信選びのポイントを解説します。
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病気・ケガで住宅ローンが返済できないとどうなるのか
病気やケガなどを理由に住宅ローンを返済できなくなる場合に備え、多くのローンでは生命保険への加入を条件としています。
この生命保険の名称は団体信用生命保険で、一般的には団信と呼ばれています。
団体信用生命保険とは、住宅ローンを契約した方が返済期間中に死亡あるいは高度な障害を負ったケースを対象に、ローン残債をゼロにする保険のことです。
団信に加入済みであれば返済は免除されるため、病気やケガなどを理由に返済できなくなったらどうなるか心配することもありません。
ただし、加入していない場合は病気やケガなどで返済が滞っても残債は免除されないため、生命保険金や自己資金などで備えておく必要があります。
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病気などで住宅ローンが免除されるケース
住宅ローンの返済が免除されるケースは、特約の有無で異なります。
特約を付けていない団信では、住宅ローンを契約している方が死亡したケースで返済が免除されます。
両目を失明したり両腕を失うなど、契約している方が高度障害を負ったケースも住宅ローン残債の免除対象です。
特約を付けた団信では、住宅ローンを契約している方ががんや脳卒中など3大疾病になった場合も免除の対象に含まれます。
また、ペアローン用団信（夫婦連生団信）では夫婦のうち1名が死亡もしくは高度障害を負った場合、配偶者が負担する残債もゼロになります。
通常の団信では配偶者の返済負担は免除されないため、ペアローンを組む方は注意が必要です。
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病気などの備えとして団信を選ぶポイント
一般的な団信は死亡あるいは高度障害を負ったケースしか保障されないため、病気やケガの内容次第では返済が継続されます。
通常の病気あるいはケガにも備えるなら特約付きの団信、あるいは就業不能保険を検討しましょう。
特約を付加すれば3大疾病をはじめ、糖尿病や高血圧症、慢性腎不全などへの保障や入院保障などを付けることも可能です。
また、持病などをお持ちの方や病気を患った方は選べる団信が限定されやすい点にも注意が必要です。
団信加入の審査では過去約3年間における病歴や治療歴の確認が含まれており、場合によっては審査に落ちることがあります。
ただし持病がある方でも加入しやすい団信もあるため、住宅ローンを組む際は探してみましょう。
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まとめ
住宅ローンを契約中に病気やケガなどで返済できない場合、団信に加入していれば免除される可能性があります。
免除対象は契約中の方の死亡や高度障害、3大疾病など特約の有無によって異なります。
団信は、保障対象などのポイントを踏まえて選ぶことが大切です。
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