中古住宅の購入を検討している場合、物件の価格は気にしても、それ以外の費用について考えていない方もいるかもしれません。
実は、中古の住宅を買おうと思ったら、物件以外にもさまざまなお金がかかるので、資金計画に含めておかないと、あとで困る可能性もあります。
ここでは中古住宅を購入する際にかかる費用とはなにか、いつ払えば良いのか、すべて込みでローンを組めるのか解説します。
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中古住宅購入時にかかる費用とはなにか解説
中古住宅を購入する際にかかる費用の種類としては、まず必要なのが売買契約書に貼付する印紙税で、契約金額によって数千円～6万円くらいが目安となります。
次に住宅ローン契約時の手数料が必要で、金融機関ごとに異なり3万〜5万円、または借入額の1〜3%が目安です。
また、返済ができなくなったときに備えて保証会社に支払っておく保証料として借入額の0〜2%が必要で、フラット35利用時には物件調査手数料を支払います。
さらに、融資を受ける際には団体信用生命保険への加入も求められます。
団体信用生命保険とは借主に万が一があった際に返済額がゼロになるもので、通常金利に0.2～0.3%をプラスした額が目安です。
他に、火災保険料や不動産会社への仲介手数料、抵当権設定登記費用などがあります。
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中古住宅の購入時にかかる費用はいつ払うのか解説
中古住宅を購入する際に発生する諸費用をいつ払うのか把握し、必要なときに備えておくのも大切です。
まず、契約時に支払うのが手付金と契約書に貼付する印紙代、また場合によっては仲介手数料の一部を支払うことがあります。
その後、融資契約時に印紙代、引き渡しの際に物件の残りの代金と固定資産税の精算金、仲介手数料、登記費用、振込手数料などがかかります。
引き渡し後3～6か月の時期に、不動産取得税の納税通知書が届くので、忘れずに支払いをしましょう。
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中古住宅の購入にかかる諸費用込みでローンを組むのは可能？
中古住宅を購入するときの諸費用は物件の約6〜9%が目安ですが、決して低い額ではないため現金で用意できない場合もあるかもしれません。
その場合、これらのお金を含めて住宅ローンで借りることができ、そういった状態をオーバーローンといいます。
ただしすべての金融機関で対応しているとは限りませんので、資金が足りず融資を受けたい場合はこの方法を利用できる金融機関を探しましょう。
この方法を利用すれば初期費用を多く用意できなくても家を買えますが、その分返済額が増えるのは覚えておきましょう。
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まとめ
中古住宅購入の際、物件以外にかかる費用とはどんなものがあるか、それぞれの金額の目安や支払う時期がいつなのか把握しておくのが重要です。
これらの資金が足りないときには住宅ローンに含めて借りられますが、返済額が増える点に注意してください。
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