建築用語には類似した用語が多く、一般の方にとっては誤認していまいそうになる用語が多いですが、それぞれ明確な定義があります。
なかでも、建築面積は建ぺい率との関係があるため、家を建てる際にはきちんと識別しておくべきでしょう。
今回は建築面積とは何か、類似した用語との違い、建ぺい率の関係を解説します。
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建築面積とは
建築面積は建築物を真上から見たときの面積です。
単位は㎡で、柱と壁、屋根があるものが建築物とみなされます。
具体的には家屋の他、カーポートは柱と屋根で構成されているため面積に含まれるものとして、中庭や屋外駐車場はこの面積には含まれないものとして解釈されます。
坪単位に換算して「建て坪」と呼ぶ場合もあり、一坪は0.3025坪㎡です。
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建築面積と類似した用語との違いとは
類似した用語として、「延べ面積」と「敷地面積」について解説いたします。
「延べ面積」とは、建物の各フロアの床面積の合計です。
床面積とは壁や柱の中心線で囲まれた部分の面積で、平屋の場合は、建築面積と延べ面積が同じ値になります。
「延べ床面積」とも呼ばれる場合もありますが、建築基準法では「延べ面積」が正式名称です。
次に、「敷地面積」とは、建物がある土地を真上から見た場合の面積であり、斜面がある土地の場合には、実際の面積よりも小さく計算されます。
「敷地面積」の算出は、家を建てる際に法務局に提出する登記簿面積により計算されますが、実際に測量した面積と差異が大きい場合には、登記簿面積の変更が必要です。
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建築面積と建ぺい率の関係とは
建ぺい率とは、土地に対する建築面積の割合で、値は一律ではなく、自治体ごとの用途地域で割合が異なり、一般的には30～80％です。
用途地域は、都市区画法により住居、商業、工業など、土地の利用を地域ごとに分けているものです。
住居でも、一戸建てのような低層住居専用地域、マンションのような中高層住居専用地域など種類が分かれます。
建築面積を制限する目的としては、日当たりや風通し、景観維持、災害時の二次災害の抑制として、建物を密集しないようにしているためです。
一方、割合が緩和される条件もあります。
1つ目は角地緩和で、特定行政庁が定める角地に家を建てる場合、2つ目は延焼防止能をもつ耐火建築物または準耐火建築物を、防火指定地域に建てる場合です。
家を建てる前には、その地域の建ぺい率はどのくらいか調べるようにしましょう。
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まとめ
建築基準法において、建物は、壁や柱、屋根から構成されるもので、建築面積とは建物を真上から見たときの面積です。
この面積と建ぺい率を乗じ、実際に敷地面積に対してどれくらいの大きさの家が建築可能か判断します。
一戸建てをご検討中の方は、他の用語との違いも含め、ぜひ専門用語を理解しておきましょう。
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