住宅ローンを利用してマイホームの購入を検討している方にとって気になるのは「どのくらい借りられるか」ではないでしょうか。
住宅ローンは自分が希望している額が借りられない場合もあります。
今回は住宅ローンの借入可能額はどのような基準で決められているのか、借入上限額は上げられるのかについて解説します。
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住宅ローンの借入可能額を決める基準とは
借入可能額を決める基準となるのは、主に「年収」「返済負担率」「年齢」です。
金融機関が重要視するのは「その人には十分な返済能力があるか」です。
当然、安定した企業に勤め、年収が高ければ高いほど借入可能額も大きくなります。
たとえ現在の年収が高くても、自営業の場合は「安定していない」とみなされてしまうため、年収が多ければ良いものでもありません。
返済負担率は年収にも関わるもので、住宅ローンの返済額が年収に対してどのくらいの割合であるかを指します。
一般的に返済負担率は年収の25%程度の抑えておくのが安心とされています。
また、住宅ローンを何歳までに完済できるかもポイントです。
住宅ローンは80歳まで組めるケースもありますが、定年以降、現役時代と同じ額の返済をおこなうのは現実的ではないので、完済する年齢も重視されます。
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住宅ローンの借入上限額を上げるには？
借入可能額が希望の物件の価格に届かない場合、配偶者などの収入を加えた「収入合算」をおこなうと借入可能額を上げられます。
しかし合算できるのは、申込する本人の配偶者のほか、同居する予定の家族のみであること、安定した収入があることが条件です。
また、借入期間を長くして返済負担率を下げるのも有効です。
ボーナスのある企業にお勤めであれば、住宅ローンに「ボーナス払い」を設定し、融資額を増額させることもできます。
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住宅ローンを借り入れるうえでの注意点
住宅ローンを利用する場合、毎月の返済に気を取られがちですが、それ以外の出費があることも念頭に入れておく必要があります。
まず、毎年かかってくるのが固定資産税です。
固定資産税は土地の評価額により変動するため、土地の評価が変わり税率が上がる可能性も考慮しなければなりません。
また、マイホームにはメンテナンスなどの維持費がかかります。
新しい家も年月の経過とともに修繕が必要になるほか、災害の被害に遭うなども考えられます。
万が一の時にすぐ対応できるよう、無理な借り入れは避け、余裕をもつことが大切です。
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まとめ
住宅ローンの借入可能額は、年収（勤務先）・返済負担率・年齢を基準として決められています。
借入可能額が希望の金額に届かない場合は、収入合算などにより借入可能額を増やせます。
ただし、購入後にかかる資金なども考え、無理のない借り入れをしましょう。
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