売主直売物件の購入には知識が必要？特徴やデメリットについもご紹介！
通常の媒介契約を結んで不動産を購入しようとすると、不動産会社への報酬として仲介手数料がかかります。
売主直売物件であればそうした余分な費用がかかりませんが、デメリットも大きい取引形態です。
今回は、売主直売物件の特徴やデメリット、知識の必要性や選択肢が狭まる可能性についてご紹介します。
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デメリットが多い？売主直売物件の特徴
売主直売物件とは、不動産会社による仲介を挟まずに売主自身が直接取引をおこなっている不動産です。
売主直販とも呼び、不動産情報の取引態様に「仲介」と書かれていれば不動産会社が仲介に入っており、「売主」と書かれていれば売主直売となっています。
売主と交渉を直接するため、取次を待つ必要がなく、スピーディに手続きが進むのが特徴です。
さらに、手続きや交渉を代行する不動産会社がいないため、仲介手数料もかかりません。
売主直売で物件を販売しているのは、不動産会社や住宅の施工会社が多く、個人の売主は珍しいです。
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知識がないと売主直売物件はデメリットが大きい
売主直売物件を購入する際は、売主との交渉や購入手続きなど自分でおこなうことが多いです。
そのため、仕事などが忙しい場合は時間が取れず、手続きが難航することがあります。
また、売主の多くは不動産取引のプロであるため、買主側に知識がないと足元を見られる可能性が高いです。
相場以上の価格を提示される場合もあり、ときには有利な条件が売主側に偏った契約書を提示されることもあります。
こうした状況に冷静に対処するためには、買主側に不動産取引に関する正しい知識が必要です。
さらに、売主と買主が直接交渉することにより、ヒートアップしトラブルに発展する場合もあります。
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売主直売物件は選択肢が狭まるデメリットもある
売主直売物件の場合、複数の売主による物件を比較するのではなく、単独の売主が所有している物件のなかからしか選べなくなります。
そのため、物件の選択肢が狭まり、希望条件に合致した物件を見つけられない可能性が高くなります。
不動産会社に仲介を依頼すれば、さまざまな売主の物件を紹介してもらえるため、物件の選択肢を広げることができます。
売主直売物件は、不動産取引に関する知識を持っている方に向いています。
不動産業界での経験があれば、仲介手数料を節約して物件を購入できる可能性が高まります。
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まとめ
売主直売物件は、仲介手数料がかからない代わりに交渉が難しくなるデメリットを抱えています。
売主との直接交渉は手間がかかる上、トラブルにもなりやすいため注意が必要です。
物件の選択肢も狭まるため、きちんと知識がある状態で臨むようにしましょう。
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