建売住宅の耐震性とは？耐震等級の調べ方についても解説
家の購入で、建売と注文住宅のどちらにしたら良いか迷う場合、耐震性を考える方は多いのではないでしょうか。
人によっては、建売だと万が一大きな地震時に襲われた場合、大丈夫なのか不安に思うかもしれません。
この記事で建売住宅の耐震性について説明していきますので、住宅購入の参考になさってください。
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建売と注文住宅の耐震性には大差がない理由
住宅の価格によって地震に耐える強度に大きな違いは出ません。
建売と注文住宅の耐震性に違いがない理由は、どちらも建築基準法に基づいた設計基準になっているからです。
そもそも、基準に達していない住宅であれば、建築許可がおりないので、売却すらできません。
また、最近ではハウスメーカーでも地震に備えた工夫をしているので、たとえ価格の安い住宅でも安心できます。
価格の安さは地震への備えに力をいれていないためではなく、材料などを大量発注してコストを抑えていたり、安価な木材を仕入れたりして工夫しているからです。
したがって、価格の安さで地震に耐えられるかどうかを判断しないようにしましょう。
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耐震等級の意味と耐震等級1の強さ
耐震等級とは、万が一の大きな地震に建物がどの程度耐えられるかを示した耐久性の高さを数字で表しています。
品確法とも言われる住宅の品質確保の促進等に関する法律で決められた基準で、等級1?3の3段階に分けられています。
等級の数が大きいほど耐震性の高さを示しており、一般的な建物のほとんどは等級1です。
等級1は、震度6?7の大きな地震が「1回」発生するのみならば、耐えられる基準なので、地震後に住み続けるには危険なレベルです。
仮に震度6?7くらいの大地震があった場合は、大規模な修繕や住み替えが必要になると考えられます。
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建売住宅の耐震等級の調べ方
建売住宅の場合、地震に耐えられるかを示した等級が不明なケースもあるものです。
なぜならば、耐震等級のような住宅の性能を示す住宅性能表示制度は、任意になっているからです。
とくにこの制度が始まった2000年より前に建てられた住宅は地震に耐えられるか不明なケースが多いです。
しかし、新耐震基準が定められた1981年6月1日より後に建てられた場合なら、等級1はあります。
購入した住宅の等級の調べ方の一つは、施工した住宅会社のホームページのチェックです。
たいていの会社のホームページには、この建物は等級いくつと記載されているはずです。
もしも、見当たらない場合はこうした等級を取得していないかもしれませんが、すでに新しい基準が定められているので、最低基準の等級1には達しています。
心配な場合は、施工会社に頼んで建設住宅性能評価書を見せてもらいましょう。
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まとめ
値段が安めになる建売でも、建築基準法に基づいた設計基準になっているので、地震に耐えられる強度には問題ありません。
地震に関する新しい基準が定められた1981年6月1日より後に建てられた、ほとんどの住宅は震度6?7に1回は耐えられる等級になっています。
購入した住宅の等級の調べ方は、施工した会社のホームページを見る方法、施工会社に頼んで建設住宅性能評価書を確認する方法があります。
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